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福祉用具専門相談員

福祉用具全般に関するノウハウやスキルを持ってアドバイス

様々な種類のある福祉用具のレンタルや購入に当たって、借り手・買い手側の要介護者はどのような用品があるのかでさえ知らないケースが大半です。
そこで、身体状況等に応じて最適な用具の選択方法や使用法のアドバイスをするのが福祉用具専門相談員です。

相談

要介護者、介護をする側の家族等の双方の立場を理解し、様々な福祉用具の中から、利用者の身体状況や障がいの程度に応じて福祉用具を選びだし、要介護者等の暮らしの質を少しでも向上させる大変重要な役割です。

要介護者が身体を自由に動かせなくなっても、カラダの機能の一部を代替したり補助したりする福祉用具を使うことで、生活の質はずいぶん向上します。

例えば、介助箸と言われる、お箸がピンセット状に繋がっている福祉用具があります。
手の力が弱くなったり、普通の箸を上手く使えなくなったりしても、この介助箸があれば一人で食事が摂れます。
この箸のおかげで、要介護者が自分で食べられるだけでなく、介助する側も付きっ切りでの食事の介助から解放されるのです。

介護保険適用を受ける福祉用具をレンタルあるいは販売する個別の事業所は、必ず2人以上の相談員をおく事を法令上、規定されており、高齢化の進展に伴い相談員の需要は益々高まっています。

資格の取得方法と講習内容

各都道府県知事指定のスクールの講習を受講終了後、50時間に及ぶ課程を終えたあと筆記で修了評価が行われ、資格が認定されます。

この講習を修了していない場合でも、関連のノウハウやスキルを持つ理学療法士(PT)等の一定の国家資格を持つ人は、指定福祉用具レンタル・販売事業所で相談員としての業務を担当できます。

講習の内容は、相談員の果たす役割、介護保険制度等の基礎、個別の福祉用具に関するスキルなどに関して学習します。

受講資格には制限は設けられていないので基本的には誰でも受けることができますが、研修機関によっては、まれに受講を断られる場合があるようですので、各スクールで確認するようにしましょう。

受講費用は通学のケースで6~7万円程度が相場です。

相談員の業務

福祉用具は年々新しいものが登場しており、商品カタログは分厚いものとなっています。
そのカタログの中からその要介護者の身体状況に最適なものを選び出し、提案できなければいけません。
もちろん、ある程度はケアマネジャーも福祉用具の知識が無くては勤まりませんが、相談員ほど詳しくないのが実情です。

その後、ケアマネジャーとも相談して利用限度額を超えないことを確認して、レンタルあるいは販売が行われることになるのです。

福祉用具は介護保険の対象となる場合とそうでない場合等があり、福祉用具自体に関する知識のみならず、介護保険に関する基礎知識は必須と言えるでしょう。